中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社tri（本社：千葉県印西市 、代表：大久保 圭祐）は、中堅人材を雇用する中小企業の経営者もしくは経営層である20～60代の男女332名を対象に「中堅人材の定着」に関する実態調査を実施しました。この調査から、中小企業が抱える中堅人材の定着に対する課題などが明らかになりました。

＜背景＞

中堅人材の方は企業にとって重要な役割を担っています。厚生労働省の「令和3年 雇用動向調査結果の概要」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/22-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf）から、中堅人材の割合が多いと考えられる20代後半～30代の離職率が高い傾向にあるとわかります。このようなことから中堅人材に長く活躍してもらうための施策は重要であると考えられますが、リソースが限られる中小企業ではそうした取り組みが難しいケースも想定されます。そこで、中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社triは、中堅人材を雇用する中小企業を対象として「中堅人材」の実態を明らかにすべく調査を行いました。（本調査では、社歴3年超の社員を中堅人材と定義しています。）

＜調査サマリー＞

・約4割の中小企業が「中堅人材の定着は難しい」と回答
・中堅人材の定着には「ワークライフバランス」や「社内の良好な人間関係」、「成長機会の提供」など様々なものが求められる
・中小企業の約8割が中堅人材の定着に向けた施策を必要だと感じている
・中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割
・中小企業が中堅人材の定着に向けた施策を実施できていない主な理由は、「専門的な知識やスキル不足」と「リソース不足」
・中小企業が中堅人材の定着に向けて主に実施している施策は「昇進・昇給制度の整備」と「評価制度の見直し」

＜まとめ＞

今回の調査により、約4割の中小企業が中堅人材の定着に難しさを感じており、中堅人材の定着には、「ワークライフバランス」や「良好な社内の人間関係」、「成長機会の提供」など様々なものが求められていることが明らかになりました。さらに、中小企業の約8割が中堅人材の定着に向けた施策の必要性を感じている一方で、実際に中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割にとどまるということがわかりました。尚、中堅人材の定着に向けた施策を実施していない中小企業では「専門的な知識やスキル不足」と「リソース不足」が中堅人材の定着に向けた施策を実施していない主な理由となっていることが判明しました。また、中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業では、主に昇進・昇給制度や評価制度を整えることで、中堅人材の定着を目指している、ということがわかりました。

＜調査概要＞

調査期間：2024年9月26日～9月27日
調査方法：インターネット調査
調査対象：中堅人材を雇用する中小企業の経営者もしくは経営層20代～60代の男女
調査人数：332名
モニター提供元：日本ビジネスリサーチ

＜プレスリリース詳細はこちらより＞

中堅人材の定着に向けた施策を実施している中小企業は約4割！合同会社triが中小企業の「中堅人材の定着」に関する実態調査を実施！ | 合同会社tri のプレスリリース (prtimes.jp)

合同会社tri
代表CEO
大久保 圭祐