中小企業向けに組織開発コンサルティングサービスを提供する合同会社tri（本社：千葉県印西市 、代表：大久保 圭祐）は、2026年4月に従業員数300名未満の企業に新卒入社した社員（以下、中小企業の新卒社員）を対象に「2026年新卒社員の入社直後の意識調査」を実施しました。この調査から、中小企業の新卒社員の入社前後のギャップの実態や今後の勤続意欲、会社に求めることなどが明らかになりました。

＜背景＞

慢性的な人手不足に悩む中小企業において、せっかく獲得した新卒社員の早期離職を防ぐことは喫緊の課題です。特に近年は価値観の多様化もあり、入社直後の適切な受け入れ（オンボーディング）が定着の鍵を握ると言われています。しかし、人的リソースが限られる中小企業では十分な研修体制を構築できず、新卒社員が「放置」や「理想とのギャップ」を感じるケースも少なくありません。そこで合同会社triは、入社直後の新卒社員が抱えるリアルな不安や不満、心理状態を明らかにし、中小企業における適切な定着支援のあり方を探るべく、本調査を実施いたしました。

＜調査サマリー＞

・中小企業の新卒社員の8割以上が、入社してから今日までの間、「研修・指導があった」と回答
・中小企業の新卒社員の約4割が、入社前のイメージと入社後の現実との間に「悪い意味でのギャップ」を感じている
・入社前後で悪い意味でのギャップを感じている中小企業の新卒社員の3人に1人以上が、「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」点にギャップや不安を感じている
・中小企業の新卒社員の約4割が、「勤め先で3年以上働き続けるイメージ」を現時点で持てていない
・会社に対して、現時点で最も要望したいことは、「失敗しても怒らず、温かく見守ること」、次いで「放置せず、明確な指示や目標を与えること」
・中小企業の新卒社員の45%以上が、GW明けに「また会社に行くこと」に対して、憂鬱な気持ちを抱えている

＜まとめ＞

今回の調査により、中小企業の新卒社員の8割以上が、入社してから今日までの間、「研修・指導があった」と回答していることが明らかになりました。一方で、中小企業の新卒社員の約4割が、入社前のイメージと入社後の現実との間に「悪い意味でのギャップ」を感じており、こうした人の3人に1人以上が、「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」点にギャップや不安を感じていることがわかりました。また、中小企業の新卒社員の約4割が、「勤め先で3年以上働き続けるイメージ」を現時点で持てておらず、中小企業の新卒社員の多くが、会社に対して、現時点で最も要望したいことは、「失敗しても怒らず、温かく見守ること」、次いで「放置せず、明確な指示や目標を与えること」であることが判明しました。尚、中小企業の新卒社員の45%以上が、GW明けに「また会社に行くこと」に対して、憂鬱な気持ちを抱えていることもわかりました。

本調査で明らかになった「上司や先輩が忙しそうで、歓迎されていない雰囲気がある」といった入社後のネガティブなギャップは、新卒社員の早期離職を引き起こす大きな原因となり得ます。こうした課題に対し、合同会社triの「組織開発コンサルティング」は、働く人が安心して定着できる組織づくりを支援します。本サービスは、各社の課題に寄り添うオーダーメイド型であり、コーチングや階層別研修を通じて、上司と部下の関係性改善や、個々の強みを引き出す組織強化を実現します。こうした「組織の仕組み化」により、人員が増えても円滑に回る自社独自の受け入れ体制の構築が可能となり、中小企業が直面する「若手人材の定着」と「持続的な成長」という経営課題の解決に貢献します。

＜調査概要＞

調査期間：2026年4月15日～4月20日
調査方法：インターネット調査
調査対象：2026年4月に従業員数300名未満の企業に新卒入社した社員
調査人数：135名
モニター提供元：RCリサーチデータ
※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

＜プレスリリース詳細はこちらより＞

【2026年新卒社員調査】 ‐ 中小企業の新卒社員の約4割が、入社2週間で早くも「3年以上働き続けるイメージ」を持てていない ‐ | 合同会社triのプレスリリース

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